デジタル詐欺対策ハンドブック

デジタル詐欺対策：サプライチェーン攻撃の最新手口、その技術的背景と防御戦略

はじめに

現代社会において、ソフトウェアやサービスの利用は不可欠であり、その供給網（サプライチェーン）は複雑かつ多層的です。この複雑性を悪用し、正規の経路を介してマルウェアを配布したりシステムへ侵入したりする手法が「サプライチェーン攻撃」です。これは単なるフィッシングやマルウェア感染とは異なり、信頼されたソフトウェアやサービスを悪用するため、従来のセキュリティ対策だけでは見抜きにくい、巧妙で危険な手口です。

デジタル詐欺対策ハンドブックでは、最新の詐欺手口とその対策について解説してまいりましたが、本稿では特に、技術的な側面からサプライチェーン攻撃の脅威に焦点を当て、その手口、技術的背景、そしてITに詳しい読者様が具体的な防御策を講じるための情報を提供いたします。自分自身のシステムや、管理するネットワーク、あるいは周囲の人々を守るために、サプライチェーン攻撃のメカニズムを深く理解することが重要です。

サプライチェーン攻撃の巧妙な手口

サプライチェーン攻撃は、標的とする組織や個人に直接攻撃を仕掛けるのではなく、標的が利用している信頼できる第三者（ソフトウェア開発元、サービス提供者、部品供給業者など）を経由して攻撃を行います。代表的な手口には以下のようなものがあります。

• ソフトウェアの改ざん: 開発元が提供する正規のソフトウェアのビルドプロセスや配信経路に侵入し、悪意のあるコードを混入させる手口です。ユーザーは正規サイトからダウンロードした「安全な」ソフトウェアだと思い込んでインストールするため、被害に遭いやすいです。著名な事例としては、SolarWinds Orionプラットフォームのアップデート機構が悪用されたケースが挙げられます。
• アップデートサーバーの乗っ取り: ソフトウェアが自動アップデート機能を持っている場合、そのアップデートサーバー自体、あるいはアップデートファイルの配信経路を攻撃者が制御する手口です。これにより、正規のアップデートと偽ってマルウェアを配信できます。
• ハードウェア部品へのマルウェア混入: 製造段階でハードウェア部品に悪意のあるファームウェアや回路を組み込む手口です。これは非常に高度な攻撃であり、物理的なサプライチェーンが関与します。
• オープンソースライブラリの悪用: 多くのソフトウェア開発で利用されているオープンソースライブラリに悪意のあるコードを仕込み、それを組み込んだソフトウェアを介して攻撃を広げる手口です。開発者が依存関係にあるライブラリの全てを詳細にレビューすることは困難である点を突きます。
• 開発環境の侵害: ソフトウェア開発企業の開発環境（IDE、バージョン管理システム、CI/CDパイプラインなど）に侵入し、ソースコードやビルド済みバイナリを改ざんする手口です。

これらの手口は、攻撃対象が広範囲に及ぶ可能性があり、一度の攻撃で多数の企業や個人が被害を受けるリスクをはらんでいます。

サプライチェーン攻撃の技術的背景：なぜこの手口が有効なのか

サプライチェーン攻撃が有効である背景には、現代のソフトウェア開発および利用モデルにおけるいくつかの技術的・構造的な要因があります。

1. 信頼の連鎖: 現代のシステムは、OS、ライブラリ、ミドルウェア、アプリケーションなど、様々なコンポーネントで構成されており、これらのコンポーネントは異なる供給元から提供されています。私たちは通常、これらの供給元（Microsoft, Apple, 主要なソフトウェアベンダー、オープンソースコミュニティなど）を信頼してシステムを構築・運用しています。サプライチェーン攻撃は、この「信頼の連鎖」の弱い部分を狙います。一度、供給元やその配信経路に侵入できれば、その信頼性を悪用して広範なシステムに影響を与えられます。
2. コード署名と検証の限界: ソフトウェアの正当性を保証するために、コード署名が広く用いられています。開発元は自身の秘密鍵でソフトウェアに署名し、ユーザーはその公開鍵で署名を検証します。しかし、攻撃者が開発元の署名鍵を窃取するか、あるいはビルドプロセス自体を侵害して正規の署名が施された状態で悪意のあるコードを混入させた場合、ユーザー側での署名検証だけでは不正を見抜けません。SolarWinds事件では、正規の証明書で署名されたマルウェアが配布されました。
3. 自動アップデート機構: 利便性とセキュリティパッチ適用迅速化のために広く普及している自動アップデート機能は、攻撃者にとって魅力的な標的となります。アップデートサーバーや配信ネットワークを侵害できれば、ユーザーの操作なしにマルウェアを送り込めるからです。アップデートプロセスのセキュリティが十分に考慮されていない場合、このリスクは高まります。
4. 依存関係の複雑化: 多くのソフトウェアは、多数の外部ライブラリやモジュールに依存しています。特にオープンソースライブラリは広く利用されていますが、その依存関係は深く、開発者自身が全ての依存ライブラリのコードを完全にレビューすることは現実的ではありません。脆弱性を持つ、あるいは意図的に悪意のあるコードが仕込まれたライブラリが紛れ込むと、それを組み込んだソフトウェア全てがリスクにさらされます。依存関係管理ツール（例: npm, pip, Maven, Gradleなど）は便利ですが、悪意のあるパッケージが正規レジストリに紛れ込むリスクも存在します。
5. 開発環境の脆弱性: ソフトウェア開発企業の内部システム（開発ツール、ビルドサーバー、バージョン管理システムなど）への侵入は、サプライチェーン攻撃の成功に直結します。これらのシステムが侵害されると、開発中のソフトウェアそのものに悪意のある機能が組み込まれたり、バックドアが仕掛けられたりする可能性があります。CI/CDパイプラインのセキュリティ設定不備なども標的となり得ます。

具体的な防御戦略

サプライチェーン攻撃からシステムを守るためには、供給元だけでなく、自分自身のシステムやプロセスにおいても多層的な対策を講じる必要があります。技術に精通した読者様が実践できる具体的な防御策を以下に示します。

1. ソフトウェアおよびコンポーネントの検証と管理

• ソフトウェア構成表 (SBOM: Software Bill of Materials) の活用: 利用しているソフトウェアがどのようなオープンソースライブラリや商用コンポーネントで構成されているかを明確に把握します。SBOMを管理することで、特定のライブラリに脆弱性が発見された際に、自社システムへの影響範囲を迅速に特定できます。
• コード署名の検証の強化: 単純な署名検証だけでなく、証明書の正当性（有効期限、発行者、失効状況など）を厳密に確認します。信頼できないCAからの証明書や、疑わしい署名については警告を出す、あるいは実行をブロックする仕組みを導入します。
• ソースコードレベルでのレビュー（可能な場合）: 重要なソフトウェアやライブラリについては、可能な範囲でソースコードレベルでのセキュリティレビューを行います。特に、外部から取得したオープンソースライブラリをプロダクトに組み込む際は、自動化されたセキュリティスキャンツール（SAST, DAST, SCA）の活用と、必要に応じた手動レビューを実施します。
• 評判情報の活用: ソフトウェアのダウンロード元だけでなく、そのソフトウェアや開発元のオンライン上での評判やセキュリティに関する情報を確認します。過去に問題を起こしていないか、セキュリティに対して真摯な姿勢を持っているかなども判断材料となります。

2. 開発・運用環境のセキュリティ強化（開発に関わる方向け）

• セキュアな開発プラクティス: 開発プロセス全体を通してセキュリティを考慮します（SecDevOps）。静的解析ツール、動的解析ツールをCI/CDパイプラインに組み込み、脆弱性を含むコードが本番環境にデプロイされるのを防ぎます。
• ビルド環境の隔離と保護: ソフトウェアをビルドする環境は、外部からの影響を最小限に抑えるためにネットワーク的に隔離し、厳格なアクセス制御を適用します。ビルドプロセスのログを詳細に記録し、異常を検知できる仕組みを構築します。
• バージョン管理システムの保護: Gitリポジトリなどのバージョン管理システムへのアクセスは最小権限の原則を適用し、多要素認証(MFA)を必須とします。コミットの署名強制なども有効です。
• 鍵管理の徹底: コード署名に用いる秘密鍵や、各種サービスへのAPIキーなどは、厳重に管理されたシステム（HSMなど）で保管し、不正なアクセスや漏洩を防ぎます。

3. システム運用と監視の強化

• 最小権限の原則: システムやアプリケーションが必要とする最小限の権限のみを与えます。これにより、たとえ一部が侵害されても被害の拡大を防ぐことができます。
• ネットワークのマイクロセグメンテーション: ネットワークを細かく分割し、各セグメント間の通信を厳しく制御することで、攻撃者がネットワーク内を自由に移動（ラテラルムーブメント）するのを困難にします。
• ログ監視と異常検知: システムログ、アプリケーションログ、ネットワークログなどを集中的に収集・分析し、不審な挙動（普段利用しないサーバーとの通信、予期しないプロセスの実行など）を早期に検知できる体制を構築します。SIEMやEDR/XDRソリューションの活用が有効です。
• 整合性監視: 重要なシステムファイルや設定ファイルのハッシュ値を定期的にチェックし、不正な改ざんが行われていないか監視します。

4. インシデントレスポンス計画の準備

• サプライチェーン攻撃を受けた場合を想定し、事前にインシデントレスポンス計画を策定しておきます。どのシステムが影響を受ける可能性があるか、どのように封じ込め、復旧させるかなどを明確にしておくことで、被害を最小限に抑えられます。

最新情報の入手と継続的な対策

サプライチェーン攻撃の手法は常に進化しています。攻撃者は新しい技術や開発プロセスを研究し、新たな侵入経路を探しています。そのため、一度対策を講じたからといって安心することはできません。

• 信頼できるセキュリティ機関（IPA, JPCERT/CCなど）やセキュリティベンダーからの最新情報、脆弱性情報を継続的に入手します。
• 利用しているソフトウェアやライブラリに関するセキュリティアラートに注意を払い、迅速にパッチを適用します。
• 所属する組織内で、サプライチェーン攻撃のリスクと対策に関する従業員の意識向上を図るトレーニングを定期的に実施します。

まとめ

サプライチェーン攻撃は、現代のデジタル社会における最も深刻な脅威の一つです。信頼された供給元を経由するため発見が困難であり、一度成功すると広範囲に被害が及ぶ可能性があります。本稿では、その手口、技術的背景、そしてIT技術者として講じるべき具体的な防御戦略について解説しました。

ソフトウェアの構成要素を把握するSBOMの活用、コード署名の厳密な検証、開発・運用環境のセキュリティ強化、そして継続的な監視と情報収集が、サプライチェーン攻撃からシステムを守る鍵となります。

デジタル詐欺は進化し続けますが、脅威のメカニズムを理解し、適切な技術的対策を講じることで、被害のリスクを大幅に低減することが可能です。本記事が、読者様のデジタル詐欺対策の一助となれば幸いです。